米中対立に関するうわさの整理
米国・中国については、色々な噂が飛び交っているので、整理が必要です。
まず、鳴霞さんのユーチューブ情報ですが、米国がクリスマス前に空母セオドア・ルーズベルトを西太平洋へ向けて派遣した様です。空母ロナルド・レーガンはもともと横須賀が母港ですので、これで米空母は2隻が日本近海に配備されたこととなります。この後、何隻が来航するでしょうか。ちなみに、湾岸戦争、イラク戦争開戦の時は、それぞれ米空母は計6隻でした。先般書きました様に、NATO軍の空母2隻は、すでに西太平洋に配備されています。今回は、イラクよりも敵が大きいですから、相当な準備が必要です。米軍の攻撃は、あるとすれば通信衛星の撃ち落としと、電磁パルス攻撃で開始されるのでしょう。電磁パルス攻撃を受ければ、当然に広範囲で停電しますし、電子機器はほとんど使用不能になります。
中国の停電については、12月一杯は断続的に発生する予定の様です。これも、原因は不明ですが、中共が対米戦争準備で地下壕を掘削しているためだとか、対米戦争兵器を突貫工事で製造しているためだとか、先の洪水で原発の発電能力が低下しているためだとか、まことしやかに囁かれています。人民解放軍が、中国本土内で敵方スパイの発信電波を正確に傍受するため、停電にして発信源を確認しているためだとか、戦争時に停電となった場合の予行演習をしているためだとか、少し穿った噂もあります。米軍のサイバー攻撃である可能性もゼロではありませんし、本当のところは不明ですが、やはり豪州石炭の輸入不足という現実的原因が一番説得力がありそうです。中国の発電用燃料の6割が石炭で、そのまた6割が豪州炭だという話ですから、豪州炭の輸入が「経済制裁」でストップすれば、発電への打撃は大きいと思います。
米国大統領選挙は、ペンス副大統領がトランプ大統領をホントは裏切っているという噂があり、1月6日の投票人選挙の結果もペンス氏がただ単に形式的集計をして、あっさりとバイデンに軍配を上げてしまいそうな雰囲気もあります。しかし、トランプ大統領は、1月6日の支持者結集を呼び掛けていますので、群衆を前にしたペンス氏は裏切るかどうかを相当に迷うことになるでしょう。先般のテネシー州ナッシュビルでの爆破事件により、結集は危険性を伴うという認識が拡大しました。それ故、1月6日のトランプ支持者の結集人数はやや減少しそうな感じもします。とはいえ、一方で、バイデン氏は息子の不祥事疑惑があるために戦意喪失しており、大統領選挙の不正を認めて降板する代わりにトランプ大統領に対して自分と息子の恩赦を求めるという内容で、12月22日に交渉したという噂もあります。ホントですかね。
日本近傍でのいくさは回避したいところですが、それもこれも、米国の意思次第です。米空母が集結するのかどうか。それで動向は判明しますので、注視が必要です。なお、楽観的な見方をすると、いざ対米開戦となると、案外、中共は腰砕けとなり、江戸幕府の様に、共産政治体制を放棄して瓦解する可能性も十分あるものと思います。中国は経済事情もホントは悪いですし、権力闘争も激化している様ですから、当室はこの楽観的見方に或る程度掛けています。
しかし今だに大手メディアは、トランプ側の主張する選挙不正の証拠が乏しいから連邦最高裁が門前払いしたのだとか、あるいは、中共やディープステートによる米国転覆の陰謀選挙だと騒いでいるのは一部のトランプ支持者に過ぎないとか、トランプは脱税で逮捕されたくない一心で大統領の地位にしがみ付こうとしている、などと解釈しているメディアも多数あります。それ以外にも、トランプ大統領は退任間際のヤケクソで、焦土作戦に出るのではないかと予想する向きもあります。しかしながら、トランプ大統領は先般の国防権限法(76.6兆円)をアフガンからの撤兵禁止条項があることを理由として拒否権を行使しています。そもそもが、中東諸国とイスラエルとの和平を推進した様に、トランプ大統領は米軍の戦線縮小が基本方針ですから、ヤケクソでイランとの開戦を目論むことは考えにくい。そして、トランプに投票した7400万票という空前の得票数を見ても、なお、「一部のトランプ支持者が騒いでいるだけ」という理解をする論者たちもまた、認識を改める必要があるでしょう。実際に、SNSなどで暴露されている選挙不正の証拠や証言は、適正だと思われるものだけでも相当数存在しています。これらは、既存の大手メディアで何故か報道されていないので、その意図的な無報道こそがディープステートの陰謀の一端だと言われれば、その方が説得力があります。バイデン一家の汚職に関する民主党にとって不利な報道も、大手メディアは奇妙なほど行っておりません。
長くなりましたが、結論としては、1月20日に米国新大統領に就任するのは、紆余曲折はあっても、やはりトランプ現大統領だと当室は考えています。米中戦争の話は、来春に持ち上がって緊迫する場合でも、ぎりぎりで中共が腰砕けになり、中国内部が混乱して終わると予想しておきます。ポジションは、当面、戦時体制を維持します。
まず、鳴霞さんのユーチューブ情報ですが、米国がクリスマス前に空母セオドア・ルーズベルトを西太平洋へ向けて派遣した様です。空母ロナルド・レーガンはもともと横須賀が母港ですので、これで米空母は2隻が日本近海に配備されたこととなります。この後、何隻が来航するでしょうか。ちなみに、湾岸戦争、イラク戦争開戦の時は、それぞれ米空母は計6隻でした。先般書きました様に、NATO軍の空母2隻は、すでに西太平洋に配備されています。今回は、イラクよりも敵が大きいですから、相当な準備が必要です。米軍の攻撃は、あるとすれば通信衛星の撃ち落としと、電磁パルス攻撃で開始されるのでしょう。電磁パルス攻撃を受ければ、当然に広範囲で停電しますし、電子機器はほとんど使用不能になります。
中国の停電については、12月一杯は断続的に発生する予定の様です。これも、原因は不明ですが、中共が対米戦争準備で地下壕を掘削しているためだとか、対米戦争兵器を突貫工事で製造しているためだとか、先の洪水で原発の発電能力が低下しているためだとか、まことしやかに囁かれています。人民解放軍が、中国本土内で敵方スパイの発信電波を正確に傍受するため、停電にして発信源を確認しているためだとか、戦争時に停電となった場合の予行演習をしているためだとか、少し穿った噂もあります。米軍のサイバー攻撃である可能性もゼロではありませんし、本当のところは不明ですが、やはり豪州石炭の輸入不足という現実的原因が一番説得力がありそうです。中国の発電用燃料の6割が石炭で、そのまた6割が豪州炭だという話ですから、豪州炭の輸入が「経済制裁」でストップすれば、発電への打撃は大きいと思います。
米国大統領選挙は、ペンス副大統領がトランプ大統領をホントは裏切っているという噂があり、1月6日の投票人選挙の結果もペンス氏がただ単に形式的集計をして、あっさりとバイデンに軍配を上げてしまいそうな雰囲気もあります。しかし、トランプ大統領は、1月6日の支持者結集を呼び掛けていますので、群衆を前にしたペンス氏は裏切るかどうかを相当に迷うことになるでしょう。先般のテネシー州ナッシュビルでの爆破事件により、結集は危険性を伴うという認識が拡大しました。それ故、1月6日のトランプ支持者の結集人数はやや減少しそうな感じもします。とはいえ、一方で、バイデン氏は息子の不祥事疑惑があるために戦意喪失しており、大統領選挙の不正を認めて降板する代わりにトランプ大統領に対して自分と息子の恩赦を求めるという内容で、12月22日に交渉したという噂もあります。ホントですかね。
日本近傍でのいくさは回避したいところですが、それもこれも、米国の意思次第です。米空母が集結するのかどうか。それで動向は判明しますので、注視が必要です。なお、楽観的な見方をすると、いざ対米開戦となると、案外、中共は腰砕けとなり、江戸幕府の様に、共産政治体制を放棄して瓦解する可能性も十分あるものと思います。中国は経済事情もホントは悪いですし、権力闘争も激化している様ですから、当室はこの楽観的見方に或る程度掛けています。
しかし今だに大手メディアは、トランプ側の主張する選挙不正の証拠が乏しいから連邦最高裁が門前払いしたのだとか、あるいは、中共やディープステートによる米国転覆の陰謀選挙だと騒いでいるのは一部のトランプ支持者に過ぎないとか、トランプは脱税で逮捕されたくない一心で大統領の地位にしがみ付こうとしている、などと解釈しているメディアも多数あります。それ以外にも、トランプ大統領は退任間際のヤケクソで、焦土作戦に出るのではないかと予想する向きもあります。しかしながら、トランプ大統領は先般の国防権限法(76.6兆円)をアフガンからの撤兵禁止条項があることを理由として拒否権を行使しています。そもそもが、中東諸国とイスラエルとの和平を推進した様に、トランプ大統領は米軍の戦線縮小が基本方針ですから、ヤケクソでイランとの開戦を目論むことは考えにくい。そして、トランプに投票した7400万票という空前の得票数を見ても、なお、「一部のトランプ支持者が騒いでいるだけ」という理解をする論者たちもまた、認識を改める必要があるでしょう。実際に、SNSなどで暴露されている選挙不正の証拠や証言は、適正だと思われるものだけでも相当数存在しています。これらは、既存の大手メディアで何故か報道されていないので、その意図的な無報道こそがディープステートの陰謀の一端だと言われれば、その方が説得力があります。バイデン一家の汚職に関する民主党にとって不利な報道も、大手メディアは奇妙なほど行っておりません。
長くなりましたが、結論としては、1月20日に米国新大統領に就任するのは、紆余曲折はあっても、やはりトランプ現大統領だと当室は考えています。米中戦争の話は、来春に持ち上がって緊迫する場合でも、ぎりぎりで中共が腰砕けになり、中国内部が混乱して終わると予想しておきます。ポジションは、当面、戦時体制を維持します。
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